ルイス・アントニオ・タグレ枢機卿がバチカン枢機卿団首席に就任：カトリックLGBT活動家は希望の兆しと受け止め

バチカンにおいて、教皇レオ14世は69歳のフィリピン出身のルイス・アントニオ・タグレ枢機卿が新たな枢機卿団首席（学部長）に選出されたことを承認しました。この任命は司教級枢機卿団による投票を経て決定されたもので、タグレ枢機卿は92歳のイタリア出身のジョヴァンニ・バッティスタ・レ枢機卿の後任となります。

枢機卿団首席は、教皇の交代期においてローマ・カトリック教会内で最も重要な影響力を持つ職務の一つとされています。コンクラーベ前の全体会議を主宰し、帰天した教皇の追悼ミサを執り行うほか、タグレ枢機卿は80歳未満であるため、もしコンクラーベが招集された場合にはシスティーナ礼拝堂で新教皇選出の手続きを主導することになります。歴史的にも、この役職に就くことは2005年のヨゼフ・ラッツィンガー枢機卿の例のように、有力な次期教皇候補（パパビーレ）と目される契機となってきました。

米国のカトリックLGBT人権団体New Ways Ministryの報道によると、教皇のこの承認は当事者信徒の間で希望の兆しとして受け止められています。かつてマニラ大司教を務め、現在はバチカンの福音宣教省で主導的な立場にあるタグレ枢機卿は、よりオープンで共感的な司牧的アプローチを支持することで知られています。2015年にはカトリック教会が同性愛者を含む周縁化された人々にもたらした傷から教訓を学ぶべきだと公に表明し、2018年には『カトリック教会のカテキズム』から同性愛行為を「本質的に無秩序」とする表現の削除を求めた運動において、教会の言葉遣いの刷新を促す同枢機卿の発言が引用されました。

人権擁護団体は、この人事を前教皇フランシスコが始めた対話の路線をバチカンが維持しようとする意思の表れと解釈しています。一方で、保守的な教会関係者は伝統的な教理を厳格に維持する重要性を強調し、管理組織の人事決定を性的倫理に関する教義見直しの兆候とみなすべきではないと警鐘を鳴らしています。

これに先立ち、2026年4月に「ウラニア」は教皇レオ14世の見解について報じました。教皇はその際、バチカンは2023年の宣言『フィドゥチア・スプリカンス（懇願する信頼）』で定められた枠組みを超えて同性カップルへの祝福を拡大する意図はないと言明していました。