調査：LGBTの消費者はブランドの包摂性に基づいて買い物習慣を変える

ヒューマン・ライツ・キャンペーン（Human Rights Campaign: HRC）財団 がコミュニティ・マーケティング＆インサイツ（Community Marketing & Insights）と提携して発表した新しい「プライド・イン・ザ・マーケットプレイス2026（Pride in the Marketplace 2026）」レポートによると、LGBTの消費者は、包摂性（インクルージョン）に関する企業の公の立場に基づいて、買い物習慣を積極的に変えている。

調査によると、調査対象となったLGBT消費者の71.5%が、多様性、公平性、包摂性（DEI）への取り組みを縮小したと考える企業から購入する製品を減らし始めている。一方、回答者の69.4%は、少なくとも時々はそのようなブランドからの購入を完全に拒否していると述べた。

その一方で、回答者の69.5%は、LGBTコミュニティを支持していると認識される企業での支出を増やした。回答者の約65%は、包摂性への取り組みを示しているブランドを意図的に選んでいる。

レポートは、LGBTの消費者は他の買い物客に比べて、包摂性への支援を減らす企業からの購入をやめる可能性が2倍以上高いと指摘している。LGBTコミュニティの購買力は、米国で年間1.4兆ドル、世界で3.9兆ドルと推定されている。

回答者がLGBTへの支援が減少したと認識しているブランドとして最も頻繁に挙げられたのは、ターゲット（Target）、ウォルマート（Walmart）、アマゾン（Amazon）、チックフィレイ（Chick-fil-A）、ホーム・デポ（Home Depot）である。同時に、コストコ（Costco）、アップル（Apple）、スターバックス（Starbucks）、デルタ航空（Delta）、スバル（Subaru）は、支援を増やしたか、一貫して維持している企業として注目された。

レポートの著者たちは、このデータは主に、企業のコミュニケーション、公の声明、ブランドの可視性によって形成される消費者の認識を反映しており、必ずしも企業の内部方針を反映しているわけではないと強調している。